官民が一丸となって

2001年1月31日の読売新聞に以下のような記事が載りました。
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【糖鎖研究 官民が一丸】
【機能解明し特許化 治療法飛躍に期待】
【がん、アトピー、じん不全・・・発病に関与】

経済産業省は三十日、ヒトの細胞の「身分証明書」と言われ、「ポストゲノム」研究の柱の一つとなっている「糖鎖」の機能を解析するため、２００１年度からの３年間に国の予算２７億円を集中的に投入することを明らかにした。

２月中に国の関係研究機関と民間企業による共同チームを作って研究を開始し、特許権の取得を目指す。
この分野の研究は日本が欧米をリードしているため、特許取得に向けて研究を一気に加速させることにした。
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糖鎖の研究は日本が世界をリードしています。
特に国家のプロジェクトとして経済産業省、厚生労働省が乗り出しているので、「糖鎖」が一過性のブームではないことをあらわしています。

さらに以下のように記事は続きます。
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どのような糖鎖がついているかでたんぱく質の体内での働きが決まり、がんやアトピー性皮膚炎、じん不全、リウマチなどは患部のたんぱく質に普通とは違う糖鎖がついていることが発病につながっていると見られている。
このため、糖鎖の機能を解明し、構成する糖の組み合わせを変える薬品を開発できれば、難病の早期発見や治療が飛躍的に進むことが期待できることから、世界各国の製薬会社などの間で注目が集まっている。
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日本でも塩野義製薬や大塚製薬が本格的に糖鎖研究に取り組んでおり、創薬が期待されています。